つみたてシミュレーターの計算ロジックと前提条件。
毎月末に積立を行い、月次複利で運用する前提で計算しています。新NISAの生涯投資枠1,800万円に達するまでは非課税で運用し、枠を使い切った分は「課税口座で継続」を選んだ場合のみ課税口座で積立を続けます。課税口座の運用益には税率20.315%を適用し、売却時に一括で税額を差し引いた「税引後の手取り」を表示します。
グラフの点線は、入力した想定リターン・想定リスクに基づき、月次リターンを対数正規分布からランダムに2,000パターン生成して算出した「上位/下位◯%」の資産額の分布です(刻みは「5%のみ」「5・10・20・30%」から選べます)。同一の乱数シード(mulberry32)を使うため、他の条件を変えない限り再現性があります。手数料・信託報酬・インフレ・分配金への課税は考慮していません。
「毎月いくら必要?」「何年かかる?」「初期投資はいくら?」は、目標金額に達する条件を二分法(bisection)または反復計算で探索しています。
掲載しているカードの基本還元率・特約店還元率・クレカ積立還元率は、2026年9月時点の各カード発行会社・証券会社の公開情報に基づいています。還元条件には利用額・支払い方法・登録等の前提条件があり、また改定されることがあるため、実際の還元条件は必ず各社の公式情報をご確認ください。診断結果は、入力した店舗ごとの月間利用額と各カードの還元率から、年間ポイント獲得額の期待値を単純計算したものです。
給与所得者を前提に「住民税所得割額×20% ÷(90%−所得税率×1.021)+2,000円」で計算しています。給与所得控除・基礎控除は2026年(令和8年分)の税制、社会保険料は年収の15%、調整控除は2,500円の概算です。住宅ローン控除・医療費控除・副業収入は考慮していません。
iDeCoの節税額は「掛金×(所得税の限界税率×1.021+住民税10%)」で計算しています。判定は①60歳まで使わない資金か ②課税所得があるか ③年間節税額が口座手数料(年2,052円〜)を上回るか、の3点で行い、条件を満たす場合は「iDeCoを上限まで、残りをNISA」と提示します。受取時の課税(退職所得控除等)は個別性が高いため計算に含めていません。
クレジットカードの還元率・年会費(/cards/)と改悪・改善履歴(/changes/)は、各カード発行会社・証券会社・官公庁が公開する一次情報(公式サイトのお知らせ・プレスリリース・制度ページ)のみを根拠にしている。ニュースサイトやSNSの情報は、一次情報を確認できるまで掲載しない。
各データ項目には確認日(verified、YYYY-MM-DD)を記録している。カード情報・改悪改善情報とも、確認日から180日を超えると該当ページに「要再確認」バッジが表示される。バッジは掲載時点のビルドで計算しており、日次で自動更新されるものではない(次回のデータ更新・サイト再ビルド時に再計算される)。
改悪・改善履歴の各件には、発表日(announced)・発効日(effective。未定の場合は空)・一次情報のURL(source)を必ず含めている。カレンダー(/calendar/)は、締切日データ(calendar.yaml)とこの改悪・改善履歴の発効日を1本の一覧に統合して表示・配信している。
同じデータは /data/cards.json・/data/changes.json・/data/calendar.json としても配信しており、内容はサイト上の表示と同一である。